Googleビジネスプロフィール掲載の疑問を徹底解説
「うちのビジネスもGoogleマップに載せられるのかな？」
――これは、無人販売所・レンタルオフィス・出張サービスなど、いわゆる「非店舗型ビジネス」を行う方々から多く寄せられる質問です。
Googleビジネスプロフィール（略称GBP）は、ビジネスをGoogle検索やマップで見つけられるようにするための無料ツールです。
しかし、登録には一定のルールがあり、すべての業種が対象とは限りません。
本記事では、次の3点を中心に、Googleビジネスプロフィールに不慣れな方でもわかるよう丁寧に解説します。
- どんなビジネスがGoogleビジネスプロフィールに登録できるのか？
- 無人販売所やレンタルオフィス利用のビジネスは掲載できるのか？
- 登録時に気をつけるべきポイントは？
目次
まず確認！登録できるビジネスの基本ルール
Googleの公式ガイドラインでは、以下のようなビジネスが登録対象とされています。
営業時間内に顧客と直接対応するビジネスです。
引用: ビジネスの適格性とオーナー権限に関するガイドライン – Googleビジネスプロフィールヘルプ
つまり、お客様が実際に足を運んだり、電話や訪問でサービスを受けられる場所を持っている必要があるということです。
よくある誤解
- 「インターネット上にだけ存在するサービス（例：完全オンライン講座）」は登録不可。
- 「ポストだけ借りている住所（バーチャルオフィスなど）」も原則不可。
無人販売所は登録できるの？
⇒ 条件付きで登録可能です。
Googleのガイドラインには以下のような記載があります。
ATM、無人のビデオレンタル店などのセルフサービス ビジネスは許可されます。ただし、このようなサービスの場所を追加する場合は、顧客が利用できる連絡先情報を含める必要があります。
引用: ビジネスの適格性とオーナー権限に関するガイドライン – Googleビジネスプロフィールヘルプ
登録する際の注意点
- 連絡先
- 電話番号やメールなど「顧客が問い合わせできる手段」が必要
- 現地確認
- ハガキでオーナー確認が行われることが多い。場所によっては確認が難航することも
- 複数拠点運営
- 一括登録は可能。ただし、要件や手続きが複雑なためサポートへの事前確認がおすすめ
レンタルオフィスやバーチャルオフィスを使ったビジネスは？
⇒ 登録が難しい、もしくはポリシー違反になる可能性があります。
なぜ難しいのか？それは場所の所有・管理権限がないため、「継続的に業務をしている拠点」と認められにくい為です。
Googleのガイドラインには以下のような記載があります。
所有権や代表権を持たない場所で継続的に実施するサービス、教室、集会。
引用: ビジネスの適格性とオーナー権限に関するガイドライン – Googleビジネスプロフィールヘルプ
よくある質問
- Q1. 地方のレンタルオフィスで教室をしています。東京の自宅を拠点に登録できますか？
- A. 自宅を拠点に「非店舗型ビジネス」として登録は可能。ただし検索での表示は弱くなります。
- Q2. バーチャルオフィスの住所で登録したら？
- A. ポリシー違反になり、アカウント停止のリスクあり。おすすめはしません。
移動販売・出張型サービスは？
⇒ 拠点の有無によって対応が異なります。
移動販売・出張サービスは実店舗がないため、「非店舗型ビジネス」として登録を検討することになります。
ただし、次のような制約があります。
- 固定の事業拠点（例：事務所・自宅など）が必要
- サービス提供範囲は「拠点から車で2時間程度」が目安
トラブル例
駐車場は「事業拠点」とは見なされないことが多いため、看板や公共料金の請求書などが用意できないと登録できないケースがあります。
登録に迷ったらどうする？
Googleビジネスプロフィールに不慣れな方ほど、独自の判断で申請を進めてしまいがちです。
結果として「スパム扱い」や「停止」になるケースもあります。
困ったときの相談先
| 相談先 | リンク |
|---|---|
| GBPサポート問い合わせフォーム | https://support.google.com/business/gethelp |
| GBPコミュニティ掲示板※1 | https://support.google.com/business/community |
※横にスクロールしてご覧いただけます。
※1.コミュニティ掲示板は、ユーザー同士で情報共有や問題解決を行う場です。Google公式からの回答や対応は基本的に行われませんのでご注意ください。
まとめ｜無理に登録するのではなく「適切な方法」を選ぶ
Googleビジネスプロフィールは便利なツールですが、誰でも・どこでも使えるわけではありません。
「看板を立てたら登録できる」
「とりあえずレンタルオフィスの住所を使えばいい」
といった誤解はアカウント停止につながるリスクがあります。
無人販売所や教室ビジネスなどは、個別の運用に応じた工夫が必要です。
ぜひ、慎重に進めてください。
- その場所で実際に事業を継続的に行っているか？
- 顧客が連絡を取れる手段が明記されているか？
- Googleのガイドラインに違反していないか？
もし「うちのビジネスは本当に登録できるの？」「手続きがよく分からない…」とお悩みであれば、専門のサポートを受けるのもひとつの方法です。
当社では、Googleビジネスプロフィールの登録や情報管理をはじめ、検索でお店やサービスが見つかりやすくなるようなサポートまで、幅広く対応しております。
料金は、月額制のほか、成果が出た分だけご負担いただく成功報酬型プランなど、ご希望に合わせてお選びいただけます。お気軽にご相談ください。
