Google検索やGoogleマップ上に表示されるGoogleビジネスプロフィール（旧：Googleマイビジネス）はユーザーにとっては便利な情報になりますが、登録された店舗側の立場になるとメリットだけではなくデメリットもあります。
本記事では、メリットとデメリットについて一部事例を交えて紹介します。
Googleビジネスプロフィールを活用するべきか否かで迷われている方は参考にしてください。
目次
Googleビジネスプロフィールのメリット
Googleビジネスプロフィールのメリットはオーナー認証さえすれば、集客ツールとして簡単に使えることです。
オーナー認証することで下記の機能が利用できます。
- お店の情報を入力してユーザーに伝えることができる
- アクセスやデータの分析が可能になる
- ユーザーに対して、最新情報の発信できる
オーナー認証関連情報
お店の情報を入力してユーザーに伝えることができる
Googleビジネスプロフィールの店舗情報はユーザーによって登録や編集される仕組みになっています。
誤った情報が掲載されるケースもありますので、正しい情報を入力してユーザーに伝えましょう。
特に昨今はコロナ禍の影響で営業日や営業時間の変動が激しいこともありますので、定期的な情報チェックをおすすめします。
なおGoogleビジネスプロフィール内には簡易的なホームページが作成できるウェブサイト作成ツールがあります。
もしホームページを持っていない方は利用してみてはいかがでしょうか。
ホームページ作成関連情報
アクセスやデータの分析が可能になる
どのような検索方法でGoogleビジネスプロフィールが閲覧されているか、電話がかけられた回数などのデータを確認することができます。
同Google社が提供する他の分析ツールGoogleアナリティクスとは異なり、比較的シンプルなデータ項目のみで構築されている管理画面になりますので、直観的で使いやすいのが特徴です。
ユーザーに対して、最新情報の発信できる
GoogleビジネスプロフィールにはSNSと同様にお店の情報（キャンペーンやイベントなど）を投稿できる機能が備わっています。
店舗へ興味をもってもらう情報などを発信することで、新規顧客獲得に繋がる効果が期待できます。
投稿機能関連情報
Googleビジネスプロフィールのデメリット
Googleビジネスプロフィールの主なデメリットは下記の3点になります。
- 誤った情報に編集される
- 信憑性が低い口コミが投稿される
- Googleビジネスプロフィールと相性の悪い商材や事業がある
誤った情報に編集される
こちらは前述でも紹介しましたが、Googleビジネスプロフィールの店舗情報はユーザー※によって登録や編集される仕組みになっています。
※オーナー権限を持たない第三者
ユーザーから送られた情報の修正内容がGoogle社で審査され、もし誤った情報だったとしても正しいと判断されると情報が変わってしまいます。
第三者による情報変更関連情報
信憑性が低い口コミが投稿される
真っ当な口コミであれば、低評価もしくは悪い口コミだとしても、全体で見てそれほど多い割合でなければ逆に評価が正当であると捉えることができます。
問題はただの誹謗中傷や嫌がらせの類の口コミをされた場合です。
こちらはお店の評価を下げるだけでなく、目にしたユーザーが不快に感じ、購買行動の障害になります。
口コミ対処法関連情報
Googleビジネスプロフィールと相性の悪い商材や事業がある
口コミの投稿数が比較的少数（母数が少ない）と予測される商材や事業の場合、良い悪いの比率の問題で悪い口コミが投稿されると機会損失を生みだす要因となります。
- 全体の口コミ数245
- 肯定
- 196
- 中立
- 37
- 否定
- 12
ラーメンは多数のファンがいる業界であるため、口コミの投稿数が自然と多くなる
事例：投稿数が少ない某食パン専門店
- 全体の口コミ数22
- 肯定
- 9
- 中立
- 5
- 否定
- 8
ラーメンに比べると多いファンが存在しないジャンルの場合、参考レビューが少なくて否定が目立ち過ぎることもある
また、ファンの多いラーメン屋という商材であっても、全て相性が良いわけではありません。
コロナ禍以降、ラーメン業界では自動販売機設置がブームとなっています。
しかし、年中無休24時間営業している店舗は別として、店舗の外に設置した自動販売機単体をGoogleビジネスプロフィールに登録するのは注意が必要です。
ユーザーの行動心理予測
- ラーメンを食べたくて検索する
- 24時間空いてるラーメン屋と期待して来訪
- 実際は自販機だったことで不満
最後に｜メリットとデメリットの注意点を押さえて活用しましょう
Googleビジネスプロフィールは簡単に登録できる便利な集客ツールですが、場合によっては相性が悪いこともあります。
経営戦略を実現するための手段として、ふさわしいか否かを判断してから活用しましょう。
